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南海トラフの前兆か‐中地震が連発中
千葉→伊豆と東から西へ
6月下旬に千葉県南東沖と静岡県伊豆半島東方沖を襲った地震が牋き金瓩魄く


■平成の2大震災を超える被害
 6月24日午前9時11分ごろ、千葉県南東沖を震源地とする地震が発生し、東京都千代田区や神奈川県川崎市など首都圏の中心部でも震度4を記録した。その約10時間後の午後7時22分、静岡県の伊豆半島東方沖地震が発生し、伊豆市や熱海市で震度4が観測された。  平成の時代は阪神・淡路大震災(平成7年1月17日)、東日本大震災(平成23年3月11日)という記録的な大地震が日本を襲ったが、令和の時代はこの2大地震を超える可能性のある大地震がやってくるとの予測がある。私たち日本人は、過去の大震災の教訓を生かして犠牲者、被害を最小限にすることができるのだろうか。  大地震がやってくるというのは、千葉県南東沖や伊豆半島東方沖の地震が南海トラフ地震を起こす引き金になる可能性があるからだ。  国の中央防災会議の南海トラフ地震報告書によると、今後30年以内に70〜80%の確率で南海トラフ地震が発生すると予測されている。  南海トラフ地震とは東海(駿河湾周辺)、東南海(遠州灘から熊野灘周辺)、南海(紀伊半島から西側)の三つの地域で起こる地震のことで、最大でマグニチュード(M)9級になる恐れがあるといわれている。  内閣府の南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループによると、三つの地域で同時に発生したのは、1707年の宝永地震だ。その後は東海、東南海が一緒に来てその32時間後に南海地震が起きた1854年の安政地震がある。そして昭和には1944年に東南海地震が、その2年後に南海地震が起きた。40年ほど前に次に残りの東海地震がやってくるといわれたことがあったが、それは三つの地域での地震は連動するとの見通しに立ったものだった。  そのケースの被害想定が凄まじい。最悪の場合、関東から九州にかけて30の都府県で死者は約32万3千人を超え、揺れや火災、津波などで238万棟余りの建物が全壊したり、焼失・流出すると推計されている。経済被害は国家予算の2倍以上にあたる230兆円を超えると想定されている。  内閣府の検討会では、津波の想定される高さは高知県の土佐清水市や黒潮町では最大34メートルに達し、静岡県下田市で33メートル、三重県鳥羽市で27メートル、愛知県田原市で22メートル、そして関東の千葉や神奈川でも10メートルを超すという推定結果が公表された。  今年6月は、千葉県東南海や伊豆半島沖での地震の1週間前の6月18日、山形県沖を震源とする地震が発生し、新潟県村上市で震度6強、山形県鶴岡市で震度6弱を記録。気象庁は山形、新潟、石川の各県沿岸に津波注意報を出した。  新潟県ではとくに東京電力柏崎刈羽(新潟県柏崎市・刈羽村)、東北電力女川(宮城県女川町・石巻市)に原発があるため、菅義偉官房長官が18日午後11時過ぎに首相官邸で記者会見し「すべての原子力発電所について異常なしとの報告を受けている」と語った。



■内陸直下型と海溝型が連動か
 ところで。千葉県南東沖や伊豆半島東方沖の地震が南海トラフ地震の犁点瓩砲覆襪箸いΔ里呂匹ΔいΔ海箸。地震学者の島村英紀武蔵野学院大学特任教授が語る。 「いままで南海トラフ地震は13回あったことが知られている。このうちかなりの回数は西日本の内陸での直下型地震がいくつか起きてから発生するパターンになっている。日本で起きる地震は南海トラフ地震や関東大震災がそうだが、海溝型地震と内陸直下型地震の2種類に分けられる。しかも西日本で内陸直下型地震が起きた後で、南海トラフ地震のような海溝型地震が起きている。そういう意味で徳島や淡路島、あるいは阪神・淡路大震災も含めて、これから数年内に南海トラフ地震が起きるとすれば、これらが前兆だったといえるかもしれない」  また首都圏直下型地震が南海トラフ地震のきっかけになるという。 「首都圏を襲う地震には、フィリピン海プレートが起こす海溝型と内陸直下型の2種類がある。海溝型は海の底、内陸直下型は陸の下でしか発生しないことになっているが、両方とも起きる場所が2か所だけある。一つは首都圏で、もう一つは静岡市清水区だ」(島村氏)  南海トラフ地震を引き起こすきっかけになるといわれているのは、他にもある。  阪神・淡路大震災を引き起こした'95年の兵庫県南部地震より前のM6・5以上の地震は、'63年の越前岬沖地震に遡るが、'95年以降は短い間隔で発生している。鳥取県西部地震('00年)、福岡県西方沖地震('05年)といった大地震があった。最近、20年余りは西日本での大地震が明らかに増えているのだ。 「南海トラフ地震が発生する前には、プレートに蓄積されたエネルギーが西日本の内陸部にも影響を与えるという考えがあり、その結果、内陸地震が増えるという説だ」('19年4月14日付、『ウェザーニュース』)  最近のケースでは、'16年の熊本地震、鳥取県中部地震、'18年の島根県西部地震、大阪府北部地震などが相次いでいる。メディアの中には「これは南海トラフ地震の前触れの可能性がある」というところが出てきた。だが現在のところ、文字通り「可能性」を指摘した段階で止まっている。



■津波には他人に構わず逃げろ
 必ずやってくる大地震だが、'95年の阪神・淡路大震災などを予知できなかったのを機に、国の地震研究の司令塔である「地震予知推進本部」はその年の7月、「地震調査研究推進本部」に改組され、看板から「予知」が消えた。だが、地震学者の間では、「社会に役立つ予知は諦めるべきではない」という声は強い。  そのときに備えて、不可欠となるのが防災グッズだ。阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震などで避難生活を余儀なくされた人たちが口を揃えたのが、次の5項目だ。  水→防災備蓄用の保存水は5〜7年の保存が利く。人間に1日3リットルの水が必要だから、1・5リットルのペットボトルを3日分、6本用意する。  食料→備蓄期間が長く、熱源も必要としない調理食を用意する。果物や魚類肉類の調理済み缶詰も便利だ。  トイレ→携帯トイレ、簡易トイレの用意。洋式タイプや凝固剤が入っていて臭いが気にならないものも。  ラジオ・充電→その後の地震情報や避難所の情報を入手する。  怪我のための包帯→非常セット以外に予備の包帯も用意する。  海溝の大地震では津波が発生するが、「津波てんでんこ」で人のことは構わず逃げるしかない。そうして生き残ることができれば、後々、家族の面倒を見ることも可能になるというものだ。  大地震は刻一刻と近づいてくる。いまからそのときに備えてどう行動するかよく考え、万全の準備しておかなければならない。

(2019年8月号掲載)
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